学資保険に入らない選択、それでも教育費を貯められる人とは?
教えてくれたウェルネスプロ

ファイナンシャルプランナー

藤川 広志さん

他の記事で学資保険の説明をさせていただきましたが、必ずしも教育費資金を貯めるために、学資保険が最適というわけではありません。ご家庭によっては、別の方法で備えている方もいらっしゃいますし、それがご自身に合っているのであれば、必要なタイミングまでに資金を貯めるという目的の手段としては何も問題ないわけです。ここでは学資保険を選択しなくても良い人についてご説明いたします。

学資保険を選択しなくて良いのはこんな人

➀ コツコツ貯蓄ができる人

幼稚園から大学までの教育費は公立で約1,000万円、私立で2,000万円と言われています。例えば、お子様が現在0歳だったとしたら、18年後までに毎月5万円~9万円をコツコツ貯蓄できれば、目的は達成できるでしょう。

➁ 金融商品の知識がある人

毎月5万円以上の貯蓄をするのはなかなか厳しいものがあるかもしれません。その場合、金融商品の知識があれば、学資保険の利率よりも良い商品で備えていくことが効率的です。学資保険の返戻率は貯蓄性を重視したタイプの商品で103%~118%と言われています。他の金融商品を見てみると低解約返戻金型終身保険では110~120%、投資信託は200%~になることもあります。貯蓄性だけを見るのであれば、学資保険にしばられることなく、他の金融商品も手段のひとつとして考えられるのです。

 ➂ 手厚い保障を必要としていない人

学資保険は、契約者(親)が亡くなったり、重度の障害状態になったりした際には、以降の保険料の払込が免除になったりなど、お子さまを守るための保障が特徴です。もしも、契約者(親)に万が一のことがあってもお子さまの教育資金は保障されるわけです。しかし保障の分だけ保険料も高くなるわけなので、保障はいらない、お金を貯めたいだけという方には、余計なコストをカットできるので、学資保険を選ぶ必要がなくなるのです。

 ➃ 家計が不安定な人

学資保険は、毎月の保険料を支払わなくてはなりません。毎月、定期的に決まった収入がある方には心配ないかと思いますが、月によって収入が変動する方などは厳しい場合もあるかもしれません。教育資金は長期的に備えていくお金です。途中解約すると元本割れのリスクがありますので、長期的に考えて無理なく保険料を支払えない場合は、他の方法で教育資金を備えていくことがおすすめです。


メリットデメリットを比較し、将来的にどれくらい教育資金が必要なのか、いつ必要となるのかを検討した上で、ご家庭に合った方法で資金を準備していくことが重要をなりますので、専門家に相談してみるとより明確に整理できるかもしれません。

教えてくれたウェルネスプロ

 ファイナンシャルプランナー

 藤川 広志さん

〈プロフィール〉
秋田県出身。大学卒業後、生命保険業界に20年従事。2児の父。

自身の経験を踏まえ、お金に対する考え方を分かりやすく伝え、解決策を親身になって一緒に考えることを使命とし、子育て世帯のお金の知識によるライフサポートに注力。家計相談・教育費など多岐にわたり5000件以上の相談を受ける。

保有資格:FP2級、MDRT

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